Skip to main content
一覧ページへ
2015.10.14
人事部門の役割と機能を探求し「CHO(チーフ・ヒューマン・オフィサー)=最高人事責任者」と次世代CHO候補者の育成を目指す『日本CHO協会』(運営主体:株式会社パソナ、www.j-cho.jp)は、日本テレワーク協会との共催により、テレワークの導入・活用に関する最新事例を紹介する『働き方革新 ~テレワークの活用による事業競争力向上のステップ~』を 11月5日(木)に東京・大手町(パソナグループ本部)にて開催いたします。
昨今、多くの企業で女性の活躍推進や多様な働き方を実現するため、時間や場所にとらわれない働き方として、ICT(情報通信技術)を活用した「テレワーク」の導入が検討されています。 パソナでは、今年5月から企業で就業する派遣社員や契約社員の指揮命令や勤怠管理ツールにICTを活用することで、『テレワーク等の柔軟な働き方』の導入を推進しています。個々の能力を活かしながら、多様な場所で働く社員を繋ぐ"リンク(link)"の考えから生まれた「リンクワークスタイル」の働き方を提唱し、多様な人材が活躍できる環境の整備と労働生産性の向上をサポートしています。
そしてこの度、11月の「テレワーク月間(※)」に合わせて、日本CHO協会は日本テレワーク協会との共催により、テレワークの導入を通して多様な人材を活用し、事業競争力を向上されている企業事例やテレワークの活用に関するセミナーを開催いたします。 ※テレワーク月間とは テレワーク推進フォーラム(総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者、民間事業者等による構成)の主唱により行われるテレワーク普及推進施策