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人事部門の役割と機能を探求し「CHO（チーフ･ヒューマン･オフィサー）＝最高人事責任者」と次世代CHO候補者の育成を目指す「日本CHO協会」（運営主体：株式会社パソナ）はダイバーシティ研究会『男性育休推進で組織に変化を起こす取り組み ～いつまでも、誰かが欠けたら困る組織で良いのでしょうか？～』を、オンラインにて10月4日（火）に開催いたします。

今年4月より、改正育児・介護休業法にもとづき育児休業を取得しやすい雇用環境の整備や、個別の周知・意向確認の措置の義務化などが順次施行されています。さらに今年10月には、「産後パパ育休（出生時育児休業）」が創設。男女ともに仕事と育児を両立できる環境の整備が進む中で、企業にはこうした制度を導入するだけでなく、実際に活用されることを通して組織活性化を図ることが求められています。

そこでこの度、日本CHO協会が開催するダイバーシティ研究会では、12年間にわたり組織のダイバーシティ＆インクルージョンの推進に携わった経験を持ち、厚生労働省イクメンプロジェクト推進委員をはじめ複数の行政委員を務める、スリール株式会社 堀江敦子氏が登壇。男性育休の推進によって組織活性化を促すポイントについて解説いただきます。
日本CHO協会は当研究会を通して、働き方が多様化する社会における企業人事の役割を発信してまいります。