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ライフ・ヘルスケア

2009.12.18

外食の多い年末年始の必需品!飲食店が何度でも20%割引になるグルメガイドブック
ベネフィット・ワン 『CHECK&CHECK CLUB』 2010年度版発売

福利厚生業務のアウトソーシングサービスを手掛ける株式会社ベネフィット・ワン(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長 白石 徳生)は、会員証を提示するだけで、全国で人気の飲食店約2700店を20%割引で利用できる割引特典付きグルメガイドブック『CHECK&CHECK CLUB』の2010年度版を全国6地域にて12月より発売開始致しました。


『CHECK&CHECK CLUB』概要

名称 『CHECK&CHECK CLUB』
内容 全国の厳選された飲食店約2700店舗を20%割引で利用できるグルメガイドブック。
また30%割引中心の1回使い切りクーポンブック(約800店)をはじめ、飲食店以外にもホテルやレジャー施設、美容施設をはじめとする様々なライフサポートサービスの割引特典を受けることができる。
今回から、飲食代が最大50%割引になる携帯電話を使用したレストランクーポン
サービス『爆割クーポンショップ 食べたいむ50/30』(月額315円)を無料で利用可能(2011年3月末まで)


▲『CHECK&CHECK CLUB』

 

販売地域 掲載飲食店数 価格
東京編 約860店 2500円(税込)
京阪神編 約840店
札幌編 約200店 2000円(税込)
仙台編 約150店
東海編 約350店
福岡編 約290店
※郵送の場合は送料込み
使用方法 冊子掲載店の店頭で付属の会員証を提示する
会計は1グループ単位で、有効期限中に何度でも利用が可能
店舗例
【東京】よこい、日本料理なにわ、ウエストパークカフェ 新宿高島屋店、CASA DEL BUENO、一蔵(いぞう)恵比寿、TO THE HERBS 外苑店、青山 季菜、HALEMOANA 等
※ 専用HP(http://ccc.benefit-one.co.jp/)で詳細情報を閲覧できます
※ 最高割引額、除外時間などは各店舗により異なります
発売日 2009年12月より順次
有効期限 2009年12月~2011年3月末まで有効
販売場所 全国の取扱い書店、専用HP(http://ccc.benefit-one.co.jp/)からの注文販売
販売対象 (法人)カード会社の新規加入者向けなど、顧客への贈答用にしたい企業・団体など
(個人)グルメに興味のある方

実施背景

ベネフィット・ワンが発売する「CHECK&CHECK CLUB」は、飲食店の利用者がクーポンブックを購入する「ユーザー課金型システム」で、飲食店の掲載料の負担が一切ないため、全店舗で20%割引という高い割引率の提供が可能になりました。
掲載飲食店側にとっても、外食頻度やグルメ志向の高い方々に訴求できるため、来店に繋げるための有効なツールの1つとして活用いただけます。

今回は既存会員の声を元に、ラーメンやカレー店をはじめ手軽に利用できる飲食店を拡充したほか、飲食代が最大50%割引になる携帯電話を使用したレストランクーポンサービス『爆割 クーポンショップ 食べたいむ50/30』(月額315円)が無料で利用できるようになるなど、更に魅力的で充実したラインナップを揃えました。
個人で購入していただくだけではなく、贈答用として法人向けに販売し、社員向けの福利厚生サービスの一環としての提供や、企業の顧客満足度を高めるための販促ツールとして、20万冊の販売を見込んでおります。

【参考資料】

株式会社ベネフィット・ワン
会社名 株式会社ベネフィット・ワン
代表者 代表取締役社長 白石徳生
資本金 14億21百万円 (2008年3月31日現在)
創立 1996年3月
所在地 東京都渋谷区渋谷3-12-18 渋谷南東急ビル
事業内容 1.福利厚生業務のアウトソーシングサービス
2.人事・福利厚生全般の業務に対するコンサルティングと業務代行
売上高 137億35百万円(2008年3月期連結実績)
URL http://www.benefit-one.co.jp

企業の福利厚生業務のアウトソーシングサービスを手掛けるベネフィット・ワンは、業界最大手となる総会員数425万人を有し、受託企業数約5,000団体(2009年11月末現在)に、8300以上の豊富なサービスコンテンツを揃えた福利厚生メニューのほか、カフェテリアプランの運営代行やコンサルティングサービスを提供しています。

また2007年2月から独自のグルメ事業を強化し、2008年9月に期間や時間限定で飲食店が最大50%割引で利用できる業界初の携帯電話を使用したレストランクーポンサービス『爆割クーポンショップ 食べたいむ50/30』(http://tabetime.com)を開始しました。飲食代を節約したい利用者はもちろん、集客の伸び悩む飲食店にとっても、自店の空席状況や急なキャンセルに対応した効率的な集客方法として活用されています。


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